「今日のような経済社会の状況に入っていくためには、勉強が必要だということはよく分かります。だけど私は勉強が好きじゃない」という悲痛な叫びが聞こえてこないだろうか。この結果に対し文科省は「指導の改善が必要」とコメントしたのだが、どうも木をみて森をみずという気がしてならない。なぜなら指導を改善し、教育現場を工夫すれば、解決するような生やさしい問題ではないからだ。人間には知的領域が得意な者、身体の運動を中心とした行動の領域が得意な者、感性の領域が得意な者、根気のいる繰り返しの作業が得意な者など、さまざまな人がいる。社会が求めているからといって、勉強があまり好きでない子や嫌いな子に勉強を無理強いをし、皆が大学受験をするのははたして正常と言えるだろうか。教え方を工夫する以前に、それらの子どもたちが持っている別の能力が活きるような社会環境づくりを考えたほうがいい。
大手の個別指導塾は、公立高校や公立高校と併願受験するようなレベルの私立高校の情報や対策は貧弱である傾向があります。これは、個別指導塾の立場としては、そのようなレベルの合格実績をあげても何の営業メリットにもならないという事情からです。また、ある一定の地域に教室を展開している個別指導塾があります。個人経営から規模を拡大していったものが多いでしょう。こういった規模の個別指導塾は個性的なものが多いのですが、それがプラスに転んでいるかマイナスに転んでいるかはきちんと見極めなくてはならないところです。ある中規模個別指導塾ではワンマン経営に陥らず、独自の方針と目的を掲げて、無理な営業拡大をせずにじっくりと生徒に取り組んでいます。講師の採用基準も厳しく、入社してからの研修もきちんと行なわれています。原則的にアルバイト講師は少なく、専任講師が中心となって動いています。アルバイト講師を採用する場合は長期間指導をしてもらうために、ゆとりのある勤務形態と相応の待遇をしています。
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予備校として「この人気講師は長く確保しておきたい」と考えた場合、契約期間の長期化や、場合によっては専任講師の提案がなされることもある。しかし、必ずしもうまくいくとは限らない。予備校講師であることの魅力と誇りは「身柄の自由さ」であるからだ。予備校講師は独立自営業なのだ。さて、第一の教室における授業の質に関しては、生徒による授業評価アンケートの結果が柱になる。これは一学期と二学期のそれぞれ中頃に実施され、生徒から回収される。記名式で、アンケートの配布および回収は評価を受ける講師でなく、すべて事務局が行う。受講しているすべての授業に関して行われるため、生徒はアンケート用紙を自宅に持ち帰って時間をかけて記入する。